M&Aコンサルタント(アドバイザー)の仕事内容や求められるスキル、未経験転職の成功法を網羅。高収入の理由やキャリアパス、専門エージェントの活用術も詳しく解説します。
以下の記事は、「M&Aコンサルタント（M&Aアドバイザー）とは何か？」を中心テーマに、未経験からの転職・キャリア形成までを包括的に解説したガイドコンテンツです。企業売買が活発化する2025年以降のM&A市場動向や、具体的な業務フロー、必要な資質、そして高年収を狙うためのポイントなどを網羅的にまとめています。M&Aコンサルタントの仕事に興味をお持ちの方は、ぜひ最後までご一読ください。
転職エージェント
M&A JOB BOARD 小松﨑 資
こまつざき たすく
中央大学法学部を卒業後、株式会社コーセーに新卒入社。法人営業及び本部窓口営業に従事。販売戦略の策定やステークホルダーとの関係構築を得意とし、在籍約3年間で営業成績で上位4%に入る成果を上げる。当社へ転職後、士業求人サイト「LEGAL JOB BOARD」でトップセールスを記録したのち、M&A業界に特化した転職サービス「M&A JOB BOARD」の立ち上げに従事。現在は、M&Aキャリア開発事業部のエージェントとして、潜在的なニーズを引き出すヒアリング力と「想像以上のキャリア提案」を武器に、担当会員様からの高い満足度を誇る。
1. M&Aコンサルタント（M&Aアドバイザー）とは？
1-1. M&Aコンサルタントの定義と役割
M&Aコンサルタント（M&Aアドバイザー）とは、企業の売買（M&A）において、下記の関係者と密接に連携しながら、案件の成立を支援する専門家を指します。
- 売り手（譲渡企業）
- 買い手（買収企業）
- 関連する専門家（弁護士・公認会計士・税理士など）
単に「売り手と買い手を仲介する」だけでなく、企業評価（バリュエーション）や契約交渉、経営者へのアドバイスやPMI（統合後の経営統合支援）など、幅広い業務を一貫して手がけるのが特徴です。
1-2. 市場の追い風と今後の成長性
日本国内のM&A件数はこの数年で急激に増加し、2025年に入っても事業承継問題や業界再編、DX推進などを背景にさらなる拡大が予測されています。特に中小企業では後継者不足が深刻化しており、M&Aが事業存続の手段となるケースが増えています。
- 事業承継型M&A：中小企業オーナーの高齢化に伴う売り手ニーズの高まり
- 戦略的M&A：大企業や上場企業による事業拡大・海外進出・技術獲得などの手段として
こうした市場動向が続く見込みのため、M&Aコンサルタントの需要は引き続き伸びると考えられます。
2. M&Aコンサルタントの仕事内容と業務フロー
M&Aコンサルタントの仕事は、案件開拓からクロージング後のフォロー（PMI）まで多岐にわたります。以下では典型的な業務プロセスを順を追って解説します。
2-1. M&A案件の開拓（ソーシング）
中小企業オーナーへの営業や提携先（金融機関、会計事務所など）からの紹介を通じ、譲渡の可能性がある企業を発掘します。
クライアント企業のM&A戦略をヒアリングしたうえで、データベースや人脈などを活用して適した買収ターゲットをリストアップします。
- この段階ではネットワーク構築と情報収集力が重要です。
【完全攻略】M&Aソーシングとは？未経験からでも案件発掘の最前線で活躍する方法を徹底解説
2-2. 企業評価（バリュエーション）とIM作成
財務諸表をはじめ、企業の将来性や市場競合状況を分析し、DCF法や類似企業比較法などで企業価値を算定します。
売り手側の場合、買い手へ提示する企業概要資料（IM）を作成します。企業の強みや将来展望を魅力的にまとめることで、買い手の興味を引き出すことが目的です。
M&Aコンサルタントは、売り手企業と買い手企業それぞれのニーズや相場感を踏まえた適正な取引価格を提示しなければなりません。そのための重要なステップが、企業価値評価（バリュエーション）です。
一方、売り手が買い手に企業情報を提供する際には、IM（インフォメーションメモランダム）という資料が用いられます。それぞれのポイントを詳しく見ていきましょう。
バリュエーションとは、対象企業の株式や事業の「客観的な価値」を算定するプロセスです。M&Aの最終的な売買価格を決めるうえで、以下のような代表的手法が使われます。
DCF法とは？
DCF法は、将来生み出される見込みのキャッシュフロー（営業利益から減価償却費や運転資金増減などを考慮したお金の流れ）を、割引率を用いて現在価値に引き直し、その合計額で企業価値を評価する方法です。
- 将来の事業計画や経営戦略が重要となるため、経営者ヒアリングや市場分析の精度が問われる
- 「割引率（WACCなど）」の設定や「残存価値（Terminal Value）の考え方」次第で大きく評価額が変わる
- 成長性の高いベンチャー企業や新興企業など、将来キャッシュフローに期待するケースで有効
- 同業種の上場企業などと比較して、売上高やEBITDA、純利益などの複数指標をベースに企業価値を割り出す。
- 比較対象企業のPER（株価収益率）やEV/EBITDA倍率などを参照するため、迅速に算定できる一方、市場環境や類似企業選択の精度が評価結果を左右する。
- 貸借対照表上の純資産をベースに、資産・負債を時価修正して企業価値を計算する手法。
- 特に不動産や有価証券を多く保有する企業の場合、実態を時価評価することで評価額のブレが大きくなることもある。
- M&Aコンサルタントの役割は、これら複数の手法を総合的に検討し、売り手・買い手双方が納得しやすい根拠を提示すること。
DCF法のシミュレーション結果に加え、過去の取引事例や業界動向なども踏まえて価格の妥当性を説明することで、交渉における合意形成をスムーズに進めやすくなります。
IM（インフォメーションメモランダム）とは、売り手企業が買い手候補に向けて提示する詳細な企業概要書のことです。会社の基本情報や財務諸表、ビジネスモデル、強み・弱み、将来の事業計画などをまとめ、M&A交渉の基盤資料として活用されます。
- 企業概要
沿革、組織図、主要取引先、従業員数・人員構成 - 財務情報
過去数年間のPL/BS、キャッシュフローの概要、重要な指標や資金繰りの状況 - ビジネスモデルと市場環境
主要商品の売れ筋や顧客層、市場シェア、競合分析 - 将来計画
経営者のビジョン、売上高・利益の予測、投資計画、リスク要因と対処策
M&Aコンサルタントの腕の見せどころは、企業の魅力をわかりやすく・論理的にまとめることです。IMの内容が充実していれば買い手も検討が早まり、交渉が前向きに進むケースが多く見られます。
2-3. 経営者同士の交渉・合意形成
M&Aコンサルタントは“橋渡し役”として、売り手・買い手双方の経営者にヒアリングを実施。お互いの要望や条件をすり合わせ、トップ面談をアレンジし、基本合意（LOI）の締結までをサポートします。ここでは以下の要素がポイントとなります。
- 希望条件（株式譲渡比率、売買価格、雇用維持など）の調整
- 企業文化・経営理念の共有
- 秘密保持契約（NDA）を経た機密情報の取扱い
M&A実務で最大の山場となるのが、経営者同士（トップ同士）の初対面・初交渉です。一般的には「トップ面談」と呼ばれ、この段階で両社の経営理念や人柄が合うかどうかが大きく左右されます。
- M&Aは最終的に「人と人との信頼関係」が鍵を握ります。両社トップが腹を割って話すことで、書類ではわからない経営者の想いや企業文化が伝わりやすくなります。
- 買収後の事業計画、社員の処遇、ブランドや社名の取り扱いなど、今後の方針に対して両者の考え方が一致しているかを確認する。
- トップ面談では具体的な価格交渉に入らない場合もありますが、ある程度お互いの期待値をすり合わせる重要な機会です。価格ギャップが大きい場合は、ここで修正案や追加説明を検討することも。
M&Aコンサルタントとしては、トップ面談の前に経営者同士の関心ごとや懸念点をヒアリングしておき、適切な話題や資料を準備することが重要です。
例えば「従業員の雇用保障」「創業者の退職後の役割」など、譲れないポイントを把握しておくと、面談時のトラブル回避や建設的な討議に繋がりやすくなります。
2-4. デューデリジェンス（DD）調整
デューデリジェンスとは、買い手が売り手企業のリスクや実態を詳細に調査するプロセスです。財務・法務・税務・人事・ITなど、専門家と連携しながら、問題点を洗い出し、買収条件に反映させます。M&Aコンサルタントは以下のような役割を担います。
- 事前準備の促進
売り手には早い段階で書類リストを提示し、経理・総務部門の体制を整えるよう指導する - 質問リストの集約
買い手の専門家（公認会計士、弁護士、税理士など）から寄せられる大量の質問や追加要望を、一括して整理・優先順位づけして売り手に共有。 - リスクの認識合わせ
DDで見つかった問題点をどこまで許容できるか、売り手・買い手の折り合いを探る。必要に応じて価格調整や表明保証条項の変更を交渉する
DDは非常に時間もコストもかかる作業ですが、ここで検証が不十分だと後々重大なトラブルにつながるリスクが高まります。以下では、DDで起こりがちな“事故”や注意点を解説します。
過去の財務諸表や帳簿を検証し、粉飾や過剰在庫、偶発債務などがないかを調べる
税務申告の整合性、潜在的な追徴リスクの有無をチェック
契約書・許認可・訴訟リスク・特許や商標など知的財産権の状況を確認
競合優位性や顧客構成、将来の成長性などを事業面から評価
雇用契約、社会保険、未払残業代、組合問題などを点検
システム環境やセキュリティリスクを確認（近年重要性が増している）
- 売り手企業のバックオフィスが整備されておらず、必要書類がそろわないケース
- 遅延が続くと買い手側の不信感が高まり、最悪の場合は契約破談となる
- 未払い残業代の問題や、銀行へのリスケジュール（返済条件変更）履歴などが後から判明
- 訴訟リスクやサプライヤーとの長期係争が見つかり、買い手が強く条件修正を求めることも
- 買い手が考えていたよりも、システム統合に時間・コストがかかることが判明し、買収後のPMI計画が大幅に修正される
2-5. 最終契約からクロージング
法務知識が必要となり、弁護士とも連携しながら、価格や条件の調整を行います。
資金決済・株式譲渡の実行・必要な届出（独占禁止法など）を完了し、晴れてM&A成立となります。
- DDが完了し、主要条件が合意に達したら、最終契約（株式譲渡契約書や事業譲渡契約書）を締結し、実際の取引を行うクロージング手続きへ進みます。
- 売り手が「自社には隠れた債務やリスクはありません」と保証する条項
- 将来的に虚偽が判明した場合、買い手から損害賠償を請求される可能性があるため、慎重なチェックが必要
- 違約金、契約解除権、損害賠償請求など、万が一のトラブルに備えた条項を定める
- 売り手の代表者が退任後すぐに競合企業を立ち上げないようにする制約や、一定期間は経営陣が留まる義務などを盛り込む場合もある
- 「契約締結からクロージングまでに完了しておくべき事項」を明確にし、履行されなければクロージングできないルールを作る
- 独占禁止法の許認可取得、特定ライセンス更新、金融機関の同意手続きなど
- 買い手が売り手に譲渡対価を支払い、同時に株券（または株式の電子登録）を引き渡す
- 株主名簿や役員変更の登記関連書類、金融機関への届け出、会計処理資料など
- 買い手・売り手双方とM&Aコンサルタント、弁護士などが同席し、取引完了の確認を行う。場合によっては調印式や記念撮影が行われることも。
- 最終契約締結からクロージングまでを円滑に進めるには、細部への注意力とプロジェクト管理能力がものを言います。ここをスムーズに完了できるかどうかで、案件全体の成功評価が左右されるといっても過言ではありません。
2-6. PMI（ポスト・マージャー・インテグレーション）の重要性
取引成立後も、買収企業と被買収企業の統合作業（PMI）がスムーズに進むかどうかが、M&A成功のカギとなります。組織再編・システム統合・人事制度の調整など、場合によってはM&AコンサルタントがPMI支援を継続するケースもあります。
“成約後の価値創造”にコミットできるコンサルタントは、クライアントから大きな信頼を得やすいでしょう。
3. M&Aコンサルタントに求められる資質・スキル
3-1. 財務・会計知識とバリュエーション力
企業買収価格を算定するうえで、財務諸表の分析や企業価値評価の知識は必須です。簿記2級レベルの会計知識を土台とし、DCF法やEBITDA倍率など多様な評価手法に触れておくことで、クライアントへ説得力のある提案が可能になります。
3-2. 法務・税務リテラシー
契約交渉やデューデリジェンスの場面で、会社法・税務・独占禁止法など多岐にわたる法的論点に直面します。実務では弁護士・税理士の力を借りるものの、基本用語やプロセスを理解していないとクライアントへの説明や交渉が滞りかねません。
3-3. 営業力・交渉力・コミュニケーション力
- 営業力
未経験からの転職の場合、前職で培った法人営業経験や折衝力が大いに活かせます。 - 交渉力
売り手と買い手の利害が対立する場面で妥協点を探り、取引を成立へ導くためのスキル。 - コミュニケーション力
経営者や専門家、社内外ステークホルダーとの調整役として不可欠です。
M&Aコンサルタントに求められる営業力とは？成果を生むコミュ力と専門知識の磨き方
3-4. プロジェクト管理能力
M&Aは多数の関係者と複雑なタスクが絡み合うため、スケジュール管理や優先順位づけ、問題解決力が求められます。複数案件を同時に動かすケースも多く、1件1件の案件をいかに遅延なく円滑に進めるかが成果に直結します。
3-5. マインドセット：タフさと主体性
M&A業界は激務のイメージが強く、長時間労働やプレッシャーとの戦いが避けられない側面があります。そんな中でも、
- 自走できる主体性
- ストレス耐性
- 困難な局面を切り開くバイタリティ
がある人ほど高い成果を出しやすいのが現実です。
4. M&Aコンサルタントの年収事情とキャリアパス
4-1. なぜ高収入が狙えるのか？
大手M&A仲介会社の平均年収は1000万円超とも言われ、インセンティブが厚い企業では数千万円を稼ぐM&Aコンサルタントも珍しくありません。
- 成功報酬型の給与体系：成約ごとに手数料が入る仕組み
- M&Aニーズの高まり：案件を積み上げやすい状況
ただし成果主義が徹底されているため、稼げない人と稼げる人との二極化も見られます。
4-2. 30代で年収1000万円を実現するポイント
- 1～2年目
営業活動を通じ、経営者との信頼関係づくりと案件開拓の土台を作る - 3年目以降
紹介やリピート案件が増え、効率的に成約を増やせるようになる - 会社選び
インセンティブ率重視か、基本給の安定を重視するか、自身の適性に合う企業文化を見極める - 早期リーダー昇格
大型案件を任されると手数料の取り分が上がるため収入増につながる
4-3. 多彩なキャリアパス：独立・PEファンド・事業会社など
M&Aコンサルタントとして経験を積むと、キャリアの選択肢が大きく広がります。
- 独立・起業
仲介会社で実績を積んだ後、自身のM&Aブティックを立ち上げるケース。成功すれば報酬も大幅アップが見込めます。 - PEファンドへ転職
投資判断・バリューアップに専念し、買収先企業の経営に深く関わる道。 - 事業会社のM&A担当・経営幹部
企業の経営企画やM&A部署に移って、事業戦略の最前線を担う。将来の役員候補になる可能性も。 - 監査法人やコンサルファーム
FAS部門、PMIコンサルティングなど、より専門的な領域でコンサルタントとして活躍する道も。
【保存版】M&A仲介のキャリアパス徹底解説！高収入とスピード成長を実現する転職戦略
5. 未経験からM&Aコンサルタントを目指す方法
5-1. 必要となる基礎知識の習得（簿記・M&A関連資格など）
- 簿記2級レベル
損益計算書（PL）・貸借対照表（BS）が読めることは必須。 - M&Aエキスパート認定資格や証券アナリスト（CFA）
バリュエーションやファイナンス知識を体系的に学べる。 - 書籍・セミナー・ニュースサイト
最新のM&A事例や市場動向を日常的にウォッチしておく。
資格についてより詳しく知りたい方は下記記事で解説しています。
M&A転職に有利な資格とは？未経験でも評価される資格6選とキャリア戦略
5-2. 過去の職務経験をどう活かすか
- 営業経験
「法人営業」「折衝経験」「コミュニケーション力」がM&Aの交渉・提案に直結。 - 金融業界出身
銀行・証券などでの財務分析力がそのまま強みになる。 - コンサル業界出身
論理思考・課題解決スキルがM&Aプロジェクトでも重宝される。 - 事業会社の経営企画・事業開発
実際の経営目線での提案ができ、買い手の将来ビジョンを描きやすい。
5-3. 成功事例と失敗事例
- 銀行出身Aさん：財務知識とリスク分析力をアピールし、事業承継案件で初年度から成果
- メーカー営業Cさん：簿記を独学で学び、面談では事業理解×営業力を強みに内定獲得
- 専門用語や財務知識を勉強不足で書類落ち
- 自分の強みをM&Aにどう活かせるか言語化できず面接不合格
- エージェントを使わずに入社した結果、社風ミスマッチで早期退職
5-4. 志望動機・自己PRの作り方と面接対策
- なぜM&Aコンサルタントか？
高収入だけでなく、「事業承継や企業成長に貢献したい」など、具体的な熱意を示す。 - 専門用語チェック
デューデリジェンス、DCF法、PMIなど、最低限の定義を理解しておく。 - 自己PR
「異業種で得たXX力をM&Aの提案で活かす」といった形で、論理的にアピール。 - 模擬面接・ロールプレイ
エージェントや友人と練習し、「M&Aを取り巻く最近のニュース」などにも言及できると好印象。
【未経験者向け】M&A業界への志望動機を徹底解説！
6. 転職成功のポイント：事前準備・情報収集・エージェント活用
6-1. 企業研究と求人選びのコツ
M&A仲介会社やアドバイザリーファームには、大手・中堅・独立系など多様な選択肢があります。
- 大手仲介会社：知名度や安定感、案件ボリュームが豊富
- 独立系ブティック：裁量範囲が広く、若手でも大きな案件を任されやすい
- 金融機関系・証券系：手厚い研修と整った福利厚生
自分が求める働き方・報酬体系・社風に合致するか事前にリサーチしましょう。
下記のカオスマップの記事も業界理解で参考になります。
【2025年最新版】M&A業界のカオスマップ＆業界地図を徹底解説！自分に合った転職軸を見つけよう
6-2. エージェントの上手な使い方
- 業界特化型エージェントを選ぶ
M&A求人に強いエージェントは、非公開案件や選考対策ノウハウを豊富に持っています - 複数登録で選択肢を最大化
2～3社程度に登録し、独自ルートで求人を比較検討する。 - 面接フィードバックの活用
落ちた場合は原因を細かく確認し、次の面接に活かす。
6-3. よくある失敗パターンを回避するには
年収だけを理由に転職先を決める
- 成果が出せずに収入が思ったほど上がらない、もしくは激務で挫折する。
情報不足のまま入社
- 実際の社風や評価制度が合わず、早期退職につながる。
専門知識ゼロで面接に挑む
- 「M&Aを本当にやりたいのか？」と疑われる。
7. M&A専門の転職支援サービス「MAJB（エムアンドエージョブボード）」を活用しよう
M&A業界での転職は情報が限られ、かつ競争率も高いため、専門のエージェントを活用することで転職成功率が格段に高まります。そこでおすすめなのが、M&A業界唯一の求人サイトである「M&A JOB BOARD(エムアンドエージョブボード)」の活用です。
- 業界特化の豊富な求人
多数の企業と連携し、一般には公開されないレア求人を取り扱っています。大手仲介会社から新興ベンチャーまで幅広い案件があるため、自分のスキルや希望条件にマッチした求人に出会いやすいのが強みです。 - 選考対策とマンツーマンの面接アドバイス
書類添削から面接対策まで、M&A業界に精通したアドバイザーが伴走 - 求人企業との太いパイプ
求人票には載っていないリアルな社風や業務実態まで把握
7-1. M&A JOB BOARDで転職活動を始める方法
- 「M&A JOB BOARD」公式サイトで会員登録を行うと、非公開求人の詳細情報や最新のオファー情報が得られます。
- M&A JOB BOARD公式サイトより会員登録（無料）
- 「M&A業界に挑戦してみたいが自分の経験は通用するのか？」「もっと具体的な年収や働き方を知りたい」など、
- お電話での相談予約フォームからお気軽にご相談ください。
- 転職エージェントから連絡があり、希望日程をすり合わせてオンラインでの面談を実施します。
- 今すぐ応募可能な求人一覧は下記リンクよりご確認いただけます。
- 気になる案件があれば、アドバイザーがさらに詳しくご説明します。
- 求職者向けの求人一覧ページを確認し、自分の条件に合う案件を探してみてください。
興味のある求人への応募書類作成、面接対策をアドバイザーがサポート
年収交渉や労働条件のすり合わせ、入社日の調整など細部をサポート
迷っている方はまず相談だけでも大歓迎です。
8. まとめ
M&Aコンサルタント（M&Aアドバイザー）は、企業の未来を左右する重要な意思決定をサポートする、非常にやりがいのある仕事です。
本記事のまとめ
- 高い専門性を習得すれば、高収入とキャリアアップ、そして社会貢献（事業承継や企業成長支援）を同時に実現できます。
- 未経験であっても、財務・会計の基礎学習や営業力・交渉力を武器に、十分転職のチャンスはあります。早い段階でM&A特化型エージェントやMAJB（エムアンドエージョブボード）を活用し、情報を得ながら選考対策を練っていくのが成功の近道です。
もし「激務だけど興味がある」「自分の経験をM&Aでどう活かせるか知りたい」と感じたら、まずはプロに相談してみることをおすすめします。
あなたもM&A業界へ飛び込み、企業の未来づくりを支援しながら大きくキャリアアップしてみませんか？
